東海・東南海・南海地震については、地震調査研究推進本部によると、今後３０年以内の発生確率は、想定東海地震が８７％（Ｍ８．０程度）、東南海地震が６０〜７０％（Ｍ８．１前後）、南海地震が５０％程度（Ｍ８．４程度）と、非常に高い値となっている。また、過去の地震発生履歴からすると、３つの地震が連動して発生する可能性は高く、中央防災会議によると、これらの地震が同時に発生した場合の死者数は約２万５千人、経済的被害総額は約８１兆円に及ぶと予測されている。このように、東海・東南海・南海地震の発生については、非常に切迫した状況にあり、未だ経験したことの無い甚大な被害が想定される。

　このため、本プロジェクトは、東海・東南海・南海地震の連動性の評価のため、南海トラフ広域における詳細な地殻構造ならびに地殻活動観測評価を行うとともに、固着すべり、連動の条件評価ならびにシミュレーションの高度化等による連動性評価モデルの開発を行う。また、再来が危惧されている宮城沖、根室沖の地震震源域における地殻活動観測評価を行い、その研究成果を南海トラフ連動性評価研究に反映させる。

なお、本プロジェクトは、将来的に、リアルタイムモニタリング、物理モデル、シミュレーション、データ同化等を用いた総合的な予測精度の向上を実現するための科学的基盤を構築するものとする。

また、本研究は、別のサブプロジェクト２で実施する「連動性を考慮した強震動・津波予測及び地震・津波被害予測研究」と連携し、研究成果を、南海トラフ巨大地震へ備える総合的な地震・津波防災に役立てるものとする。